引っ越しに必要な手続き・やることリスト完全版！

引っ越しの際には、様々な手続きが必要です。

手続きは適切に行わないと、引っ越し先での生活に支障が出る場合もあります。必要な手続きを早めに確認し、計画的に進めていくことが大切です。

本記事では、引っ越しに必要な手続きについて、タイミング別に詳しく紹介します。チェックリストや、各手続きの手順も解説しているため、引っ越しを控えている人は参考にしてください。

引っ越しに必要な手続きの流れ

引っ越しが決まったら、おおまかに以下の流れで手続きを進めます。

1. 引っ越し先を探す
2. 新居を決めて契約する
3. 現在の物件を解約する
4. 引っ越し準備を進める
5. 新居へ引っ越す
6. 転入届または転居届を提出する

新居を決めてから引っ越し当日までの間で、引っ越し業者の手配や不用品の回収依頼、ライフラインの使用停止・開始手続きを行います。これらの他にも、状況に応じて必要な手続きがあるので、しっかりと把握して計画的に進めましょう。

引っ越し手続き・やることリスト

引っ越しに必要な手続きやタスクは、時期によって異なります。

ここでは、引っ越しのタイミング別に実施すべき主な手続きを、チェックリストにまとめました。ぜひ、保存してご活用ください。

引っ越し手続きのタイミング別の行動

引っ越し手続きは、自分の引っ越しのスケジュールに合わせて、早めに進めることが大切です。ここでは、以下のタイミングごとに、必要な手続きを解説します。

• 物件・入居日が決まった時
• 引っ越し1ヶ月前
• 引っ越し2〜1週間前
• 引っ越し当日
• 引っ越し完了後

余裕を持って引っ越しできるよう、計画的に準備を進めましょう。

【物件・入居日が決まったら】引っ越しに必要な手続き

物件・入居日が決まったら、以下の手続きを行いましょう。

• 入居中の物件の解約手続き
• 駐車場の解約手続き
• 引っ越し業者の手配

それぞれの手続きについて、詳しく見ていきましょう。

入居中の物件の解約手続き

物件・入居日が決まったら、不動産会社や大家さんに連絡して、現在住んでいる賃貸物件の解約手続きを行います。

退去日は1ヶ月前までに伝えるのが理想とされていますが、契約内容によっては2～3ヶ月前までに連絡が必要な場合もあるので、事前に契約書を確認しておきましょう。引っ越しが急遽決まった場合は、1ヶ月分の家賃を払って退去できることもあります。

駐車場の解約手続き

賃貸物件とは別で駐車場や駐輪場を借りている場合は、別途解約手続きが必要です。連絡するタイミングは、基本的には契約書に記載されている期日に従いましょう。

一般的には1ヶ月前までとしているケースが多いですが、2～3ヶ月前までとしている会社やオーナーもいます。

引っ越し業者の手配

引越し業者を選ぶ際には、複数の業者に見積もりを取り、その内容を比較する「相見積もり」を実施しましょう。この時、金額だけではなく、トラックの台数や作業員の人数といったサービス内容にも注目することが重要です。

ただし、複数の業者に見積もりを取るのは時間や手間がかかります。引っ越しをする日が決まったら、できるだけ早めに業者に連絡しましょう。特に、3月～4月は引越し業者の繁忙期となるため、スケジュール調整が難航する可能性があります。

【引っ越し1ヶ月前】引っ越しに必要な手続き

引っ越し1ヶ月前を目安に行う手続きは以下のとおりです。

• インターネット回線の解約・開始手続き
• 粗大ゴミの回収申込・不用品の処分依頼
• 火災保険の手続き

それぞれの手続きについて解説します。

インターネット回線の解約・開始手続き

インターネット回線の手続きは、新居での開通工事が必要なため、時間がかかることがあります。引っ越しの1ヶ月前には手続きしておきましょう。

現在加入中のインターネット回線を引越し先でも継続して利用する場合は、移転手続きが必要です。引っ越しを機に解約したり、新規に契約したりする場合も、早めに手続きを済ませましょう。

粗大ゴミの回収申込・不用品の処分依頼

引っ越しの1ヶ月前には、引っ越し準備で出た不用品の処分依頼をしましょう。主な処分方法は、以下のとおりです。

• 自治体に回収を依頼する
• 民間の不用品回収業者に依頼する
• リサイクルショップで売る
• 引っ越し業者に依頼する

なお、自治体の場合は、依頼してもすぐに回収してもらえるとは限りません。回収日が月1回の自治体もあるため、可能な限り早期の依頼を心掛けましょう。

別の方法で処分する場合も、引っ越し直前の忙しいタイミングを避けて、1ヶ月前を目安に、なるべく早く依頼を済ませるのがおすすめです。

火災保険の手続き

火災保険に加入している場合は、解約や住所変更の手続きを行いましょう。賃貸住宅であっても、賃貸用の火災保険に加入しているケースがほとんどです。

賃貸住宅から賃貸住宅への引っ越しでは、住所変更をすれば現在の火災保険を継続できます。別の火災保険に入り直す場合は、加入中の火災保険を解約しなければいけません。

また、賃貸住宅から持ち家に引っ越す場合は、新たな火災保険に加入することになるので、加入中の火災保険は解約しましょう。

【引っ越し1～2週間前】引っ越しに必要な手続き

引っ越しの1～2週間前には、転居届の提出や、ライフライン関係の手続きを主に行いましょう。具体的には以下の通りです。

• 転出届の提出
• 電気の使用停止と開始手続き
• 水道の使用停止
• ガスの使用停止と開始手続き
• 郵便局の転送サービスの手続き
• 固定電話や携帯電話の住所変更の手続き

これらの手続きについて解説していきます。

転出届の提出

住んでいる市区町村から、別の市区町村に引っ越す場合は、住民票を移すために転出届を提出しなければなりません。転居届の提出手続きには、運転免許証やマイナンバーカードなどの本人確認書類が必要です。代理で手続きする場合は、委任状も必要になります。

この手続きで受け取る転出証明書は、引っ越し先の自治体に提出するので、紛失しないように保管しましょう。

なお、郵送での手続きや、マイナンバーカードを使ってオンラインで手続き完了できる自治体もあります。

電気の使用停止と開始手続き

旧居の電気の使用停止と、新居の電気の使用開始の手続きを行います。これらの手続きはWebや電話から行うことができます。Webでの手続きは24時間受け付けていることが一般的ですが、電話の場合は電力会社の営業時間内にかけなければなりません。入居当日にスムーズに電気が使用開始できるよう、早めの手続きをおすすめします。

水道の使用停止と開始手続き

旧居を管轄する水道局に利用停止の手続きを、新居を管轄する水道局に利用開始の手続きを、それぞれ行いましょう。いずれもWebや電話、郵送などで申し込み可能です。

利用開始の手続きを郵送で行う場合は、入居時に玄関や郵便受けなどに置かれている「水道開始申込書」を記入し、水道局に送ってください。

なお、水道は手続きが済んでいなくても、蛇口をひねれば水が出る状態になっているケースが少なくありません。しかし、そのまま手続きをせずに利用を続けると、無断使用として違約金等の対象となる可能性があります。

ガスの使用停止と開始手続き

旧居で利用しているガスの使用停止と、新居のガスの申し込みを、それぞれ行います。いずれもWebや電話から手続きできます。使用停止手続きの際には、検針票など、お客様番号が書かれているものを準備しておくとスムーズです。

郵便局の転送サービスの手続き

郵便局の転送サービスを申し込むと、旧住所宛てに届いた郵便物を1年間、新住所に転送してもらえます。Web（e転居）や郵便局の窓口、郵送などで手続きが可能です。申し込みから完了までに1週間ほどかかる場合もあるので、早めに手続きをするのがおすすめです。

固定電話や携帯電話の住所変更の手続き

固定電話や携帯電話の住所変更は、提供している会社のWebサイトや電話での手続きを受け付けています。

携帯電話の場合は、基本的に店舗での対応も可能です。また、固定電話の引っ越しには、新居で利用するための電話回線の工事が必要になります。住所変更の際に、工事の日程調整も済ませましょう。

【引っ越し当日】引っ越しに必要な手続き

引っ越し当日を迎えたら、以下の手続きをしましょう。

• 旧居の明け渡し
• ガスの開栓立ち会い

上記の対応について解説していきます。

旧居の明け渡し

賃貸住宅の場合は、不動産会社や大家さんに部屋を明け渡す必要があります。旧居から荷物を運び出した後に、不動産会社や大家さんに来てもらいましょう。

明け渡しの際は、鍵の返却と、必要に応じて部屋の汚れ・傷の確認の立ち会いを行います。

ガスの使用立ち会い

新居でガスの利用を開始するためには、立ち会いが必要です。ガス会社のスタッフがガスを開栓するので、その場に立ち会ってください。

なお、水道と電気の場合は、基本的に立ち会いは不要です。

【引っ越し完了後】引っ越しに必要な手続き

引っ越しが無事に完了したら、最後に以下の手続きを済ませましょう。

• 転入届または転居届の提出
• マイナンバーや運転免許証の住所変更
• 金融機関やクレジットカードの住所変更

それぞれの手続きについて、詳しく見ていきましょう。

転入届または転居届の提出手続き

引っ越し完了後は、引っ越し先の自治体で転入届または転居届の提出が必要です。引っ越し日から14日以内に手続きをしなければならないので、早めに対応しましょう。

転入届は他の市区町村から引っ越してきた人、転居届は同じ市区町村内から引っ越してきた人が対象です。

必要書類は以下の通りです。

• 転出証明書（前住所の自治体から交付されたもの）
• 本人確認書類
• 届出人の印鑑（本人の署名があれば省略可）
• 代理人が手続きするときは委任状

マイナンバーカードの継続利用の手続き

転入届または転居届を提出する際に、マイナンバーカードの継続利用の手続きも同時に済ませるとスムーズです。この手続きは、他の市区町村に引っ越した場合も、同じ市区町村内で引っ越した場合も行ってください。

必要書類は以下の通りです。

• マイナンバーカード
• 本人確認書類（運転免許証やパスポートなど）
• 代理人が手続きするときは委任状

併せて、4桁の暗証番号が必要になります。なお、転入届や転居届の提出から90日以内に手続きをしないと、マイナンバーカードは失効してしまうので注意しましょう。

運転免許証の住所変更

引っ越し後は、警察署や運転免許試験場で、運転免許証の住所変更の手続きも行いましょう。これは道路交通法によって義務付けられた手続きです。

手続きには、住民票の写しや住所変更済みのマイナンバーカードといった、新住所が分かるものが必要です。

金融機関やクレジットカードの住所変更

金融機関やクレジットカード、証券会社等の登録についても、住所変更をする必要があります。

金融機関の住所変更は、店舗もしくはWebでの手続きが主流です。窓口での手続きの場合、新住所が記載された本人確認書類と、届出印を持参してください。金融機関によって手続き方法が異なることがあるので、あらかじめWebサイトなどから確認しておきましょう。

クレジットカードは、会員ページやアプリ、電話などで手続きが可能です。

【その他】引っ越しに必要な手続き・必要な書類

これまで紹介したものの他にも、状況に応じて必要な手続きがあります。自分に当てはまる手続きがあるかどうか、以下の表でチェックしてみましょう。

まとめ

引っ越しに必要な手続きの流れや、タイミング別のチェックリスト、各手続きの詳細などを紹介しました。

引っ越しの手続きは多岐にわたるため、早めに準備を始めることが大切です。特に、電気やガス、水道などのライフラインの使用停止と開始の手続きは、余裕を持って済ませておきましょう。

また、引っ越しをきっかけに、電力会社の乗り換えを検討してみるのもおすすめです。idemitsuでんきでは、電気使用量に応じて料金が安くなる「Sプラン」や、夜間の電気料金が割安になる「idemitsuでんきオール電化プラン」など、ライフスタイルに最適なプランを選択できます。

乗り換えの際に複雑な手続きは必要なく、オンラインで簡単に申し込むことができます。一度、電気料金シミュレーションで、どのくらい安くなるのか確かめてみてください。

すでにidemitsuでんきをご利用中の方は、新しい住居でもおトクなidemitsuでんきを継続して利用可能です。お引越し先での継続利用の場合は、電話（0120-033-364）またはでんきMYページにてお申し込みを受け付けています。

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